従業員が不足している理由としては、島根県計で、「求める人材が来ない」が6割を超える回答率（60.4％）で突出して多く、次いで「人材育成が不十分」（24.2％）、「若手が定着しない」（20.9％）、「これまでの事業の業務量の増大」（18.7％）と続いている。「求める人材が来ない」が突出して高い回答率を得る傾向は全国平均も同様である。
規模別に、島根県計の回答率を上回っている項目をみると、100～300人規模の事業所における「業務量の増大」(28.6％)、「人材育成が不十分」(42.9％)、「求める人材が来ない」(71.4％)などが目立つ。
産業別にみると、製造業、非製造業とも「求める人材が来ない」の回答率が6割前後と高くなっているが、製造業においては、「業務量の増大」が28.6％で2位にきており、同項目で7.1％の回答率しかなかった非製造業との景況感の差異を感じさせる結果となっている。「求める人材が来ない」に関して具体的な業種でみると、「機械器具製造業」(88.9％)、「繊維・同製品製造業」(87.5％)、「金属・同製品製造業」(71.4％)と上位3業種別はすべて製造業で占められている。
