登記用紙（名称・役員欄） 左
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名称
何 組合
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平成 年 月 日変更
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平成 年 月 日登記
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平成 年 月 日変更
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平成 年 月 日登記
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主たる事務所
何県郡市町村大字番地
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平成 年 月 日
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平成 年 月 日登記
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平成 年 月 日
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平成 年 月 日登記
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平成 年 月 日
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平成 年 月 日登記
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役員に関する事項
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年 月 日
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年 月 日
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原 因
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原 因
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登 記 年 月 日
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登 記 年 月 日
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何県郡市町村大字番地
代表理事 何 某
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平成 年 月 日
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平成 年 月 日
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平成 年 月 日登記
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平成 年 月 日登記
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何県郡市町村大字番地
代表理事 何 某
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平成 年 月 日
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平成 年 月 日
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平成 年 月 日登記
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平成 年 月 日登記
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登記用紙（名称・役員欄） 右下
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法人成立の年月日 平成 何 年 何 月 何 日
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登記用紙を起こした事由及び年月日
平成何年何月何日何県群市町村大字番地から主たる事務所移転
年 月 日登記
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★（注）１．本用紙は、申請書における登記すべき事項を記載すべき登記用紙と同一の用
紙である。
２．共同代表の定めがある場合は、「代表理事何某同何某は共同して組合を代表
する。」と「役員に関する事項」欄に記載する。
３．名称・役員欄の用紙中「法人成立の年月日」欄には主たる事務所の所在地に
おいて設立の登記をした年月日を、「登記用紙を起こした事由及び年月日」欄
には、主たる事務所移転の旨その年月日及び旧主たる事務所の所在地を記載す
る。
４．登記すべき事項は、申請人が該当欄に記載するが、名称・役員欄の用紙中「
登記用紙を起こした事由及び年月日」欄下部の登記年月日の記載は要しない。
５．申請書と本用紙との契印は要しない。（法規９、商規６８U、５０U）が、
本用紙の各葉の欄外左下部に申請人又はその代理人が押印しなければならない
（法規９、商規６８U、５０U）。
６．登記官は、本用紙を登記用紙として用いることができる（法規９、商規６８
U、５０W）。
７．登記するには、登記年月日を記載し、登記官が押印するとともに、名称・役
員欄の用紙以外の各欄の用紙の欄外下部にも押印しなければならない（法規９
商規３９V）。
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